在宅勤務は日本を救う?!

ダイバーシティ（多様性）が進むことで、企業の労働環境にも変化が生まれてきていますが、産休、育児休暇（女性も男性も）、在宅勤務など、言葉では掲げるもののなかなか業務の実態として受け入れられているケースは、まだまだだと思います。

その点、在宅勤務はいま最も進んでいるケースではないでしょうか。今朝の日経新聞にNTT系コールセンターが1万人規模の在宅勤務を開始する、との記事がでていましたが、家をあけられない主婦にとって1時間単位で就業できるメリットと、労働力の再開発という意味では、非常に大きな一歩だと思います。

私自身もマイクロソフト時代に5か月ほど在宅勤務の経験を持ちました。申請して本部内で承認してもらえれば、最大で週に2日まで在宅勤務が可能でした。私は子供の世話をする必要がありましたから、在宅しながら業務を認めてもらえることは非常に大きなメリットでした。例えば、9時～18時までを原則として勤務時間として、出勤のための時間は業務にあてられていましたから、9時前に幼稚園へ子供を送りそのまま業務を開始し、18時の終了と同時に子供をお風呂へ入れるなどのことができました。

でも同時にテクノロジーの恩恵を受けていたからこそ、であるとも感じてました。会社にいても普段から会議が多くデスクにいることが少ないので、同僚やパートナーからの連絡は基本はメールが中心。あるいはいま忙しいか手があいてるか、連絡可能かを事前に相手に伝えるプレゼンス機能をもったビジネス向けメッセンジャー「Office Communicator」でチャットか電話、といったコミュニケーション手段を取ってました。会議にはOffice Communicatorと組み合わせてオンライン会議「Live Meeting」で資料を見ながらVoIPで会話する、なんてことをしていましたから、実際にはデスクにいないという意味では在宅しているのと変わらない環境で日々業務をしていました。だからこそ、在宅勤務に対して特別なハードルは感じることがありませんでした。

このようなテクノロジの進化によって、地理的な距離を無視して業務することが今後ますます進むと思います。しかしながら、仕事は一人でしているわけではないので、チームやグループでの共同作業をこうしたコミュニケーションツールを活用して実現していくか、がポイントになるでしょう。なぜなら、目の前に座って仕事をしていない以上、パフォーマンスで評価するほかありませんが、プロセスも大事な評価軸になる企業においては以下に日々コミュニケーションをとっておけるかが、在宅をする側もさせる側も欠かせないからです。

また同時に一緒に働く仲間の賛同も重要ですね。いくらテクノロジーの進化があっても、結局働くのは「ひと」ですから。

人々のライフスタイルの多様性の伴い、ワークスタイルも多様性があってしかるべき。この在宅勤務は多様性を認めることによって雇用の再活性化、ひいては日本経済の底上げにつながると期待してます。